健康経営の基本方針

当社は健康経営を通じて、

1. 従業員が心身ともに健康で生きがいや幸福感を実感（Well-being）できるようにする。
2. 働き甲斐のある職場を実現し組織のパフォーマンスを最大化する。

以上を実現することで、社会的価値の向上、企業価値の向上を目指しています。

これらを目指す上で、当社では「適性体重を維持している者」の割合が減少傾向であること、多くの生活習慣病の原因となる「喫煙率」が全国平均よりも高いことが課題となっております。そういった背景を踏まえ、「意識指標」・「行動指標」を設定しております。加えて、一人ひとりの健康状態の改善が「生産性」を高めるという認識の下、「プレゼンティーズム損失割合の低減」・「アブセンティーズム平均の低減」・「従業員／ワークエンゲージメント」を「アウトカム指標」の最終KPIとして設定しています。

「行動変容」に繋がる「意識指標」、すなわち「健康ヘルスリテラシーの向上」と「生活習慣の改善意識の高い従業員の割合向上」の２つが、すべての取組みの基本になります。そのために、健康アプリの導入、ウェアラブル端末の購入補助、メンタルヘルス研修、毎朝のラジオ体操の実施等、様々な「健康投資」を進めております。各種の取り組みには、社員の自発的かつ積極的な健康行動を求めていきます。
上記の「ポピュレーションアプローチ」に並行して、「健康管理」に係る取り組みにおいても、法令上求められているものをベースに、ハイリスク者への対応を的確に実施していきます。一人ひとりの自立的な健康行動を後押しし、効果的に成果に結びつけるように取り組みます。
「職場環境」に関しては、労働時間や休暇取得状況、在宅勤務の実施状況を把握しながら、適切な対応を講じていきます。
結果として、「健康経営の最終的な目標指標（≒アウトカム指標）」の改善を目指していきます。PDCAサイクルを適切に回すことで、経営課題である「従業員が心身共に健康で生きがいや幸福を実感(well-being) できるようにする」、「働き甲斐のある職場環境を実現し組織のパフォーマンスを最大化する」を目指していきます。

• 2022年より 「クボタ健康マイレージ」 を健康アプリでの実施に切り替え（イベント開催時の登録者数：3,572人）
• 2022年の参加者の声・施策の満足度（非常に満足・やや満足：69% , どちらでもない：24% , 非常に不満・やや不満：7%）

• Communicative and Critical Health Literacy（CCHL）尺度／総合職を対象としたアンケートより（最大5.0）　2023年・回答率　87.1％（対象者8,216人）

• ①プレゼンティーイズム：SPQ（Single-Item PresenteeismQuestion 東大１項目版）尺度／総合職を対象としたアンケートより算出（0～100％）
  ②アブセンティーイズム：前年度に自らの病気やけがで会社を休んだ日数を総合職を対象としたアンケートより算出　①②2023年・回答率　87％（対象者8,216人）
• 従業員／ワークエンゲージメント：総合職を対象とした自社独自のアンケートより算出（5件法の肯定的な回答の割合,0～100％）2022年・回答率93%（対象者数7,432人）