CAREER 03

クボタの「信用」と、
海外への熱い想いを武器に、
未開の市場を次々と開拓。
T.R
エンジングローバルマーケティング第二部
新興国グループ グループ長
経営学専攻 修了
2003年入社
学生時代〜入社

幼い頃から海外を
目指した結果クボタへ

幼少期から「これからは中国の時代が来る」と親族に聞かされて育った私は、中学生になると早々に中国語を学び始めました。大学時代は経営学を専攻し、語学習得に力を入れながらバックパッカーで世界中を回ったりもしたので、将来の仕事は海外に関わることだけを考えていました。そんな私がクボタを選んだのは、祖父が農家でトラクタのブランド名に馴染みがあったことと、就活当時、クボタがまさに海外市場の開拓に力を入れようとしていたからです。その頃のクボタは海外売上比率がまだ低かったため、私自身が活躍できる場とチャンスがたくさんありそうだと考え、入社を決めました。

入社1年目

国内農機販売会社への出向が
貴重な経験に

入社後、海外部門の仕事に就きたいという希望とは異なり、教育出向の形で宮崎県にある農機販売会社で働くことになりました。配属当初はは気落ちしましたが、南国の美しい空の下で農業現場を駆け回り、農家や営業所の人たちと膝を突き合わせながら過ごした約2年の日々はとても濃密でした。最初に先輩社員から「販売現場に尽くしなさい」と教えられた意味と、クボタの現場重視の考え方をしっかり体得するような、かけがえのない経験を積むことができました。また、この時期に得たトラクタや田植機、ショベルやフォークリフトなど多様な機械の実地操作経験も後々の仕事に大いに役立ちました。

入社8年目

巨大な中国市場の
シェア拡大に全力疾走

入社3年目から念願の海外営業に異動となり、8年目に、設立から関わり、長らく担当していた中国上海の現地法人に念願の赴任を果たしました。当時クボタは中国の産業用ディーゼルエンジン市場におけるシェアは低く、競合他社に大きく出遅れていたため、現地顧客の新規開拓と市場シェア拡大が私の使命でした。中国全土を飛び回って多くのお客様にアプローチしましたが、中でも最も記憶に残っているのが民間最大手の建設機械メーカーとの商談です。進行していた大規模プロジェクトが暗礁に乗りかける事態が発生し、私は即座に相手責任者との面談を願い出て、客先のもとへ走りました。折しも反日デモの嵐が吹き荒れていた頃で、お客様は来社までの安全を非常に気にしてくれていましたが、その時私の頭にあったのは「自分がやらねば、誰がやる」という思いのみでした。熱意が通じてプロジェクト中止を回避するとともに信頼を得ることもでき、その後大きなお客様になって頂けました。

入社14年目

中国での実績をもとに
インド市場に乗り込む

中国での約5年半の駐在期間中にエンジン販売台数を5倍、売上高は10倍近くに伸ばすことができました。その実績を買われたのか、入社14年目に新市場であるインドの開拓を拝命しました。そこから約4年間、私はほぼ毎月のように現地へ出張を繰り返し、関連部門と協力しながら販売網の整備と、新規顧客の開拓に邁進しました。インドは中国と同様に人口が多く、ビジネス上で必要な知識や開拓ノウハウが似ている部分があります。おかげで商談も比較的スピーディーに進行させることができ、今日までにインドを代表する建機メーカーとの取引に成功しました。中国のような大きな成果を出すのはもう少し先になりますが、単一市場としては世界のラストフロンティアといえるインドで、クボタエンジンの事業拡大に向けた布石を打つことはできていると思います。また、2020年に入ってからは、新興国全域を担当する立場となりましたので、東南アジアや中東、アフリカといった人口増加が続く将来の成長市場においても、一層の事業拡大を目指していきます。

これまでのキャリアを振り返って

ビジネスで最も重要なのは信用だと考えます。今日のクボタブランドは130年間にわたって先輩諸氏が積み上げてきた信用そのものであり、独自の哲学、風土、文化が蓄積されています。それが背景にあるからこそ私はお客様から信頼を得て、世界を相手に仕事ができていると思っています。加えて、個々人が信用されるには約束を誠実に守ることの繰り返しが不可欠です。今後、事業のグローバル化が一層進展し、経営が高度化していく中で、事業を構成する様々なレイヤーで、より多様な人材が必要になると思いますが、この信用はいつ如何なる局面においてもクボタを支える最も大切な要素になるでしょう。私はそうした信用や約束の重要性を、若い世代に伝え、確実に引き継いでいきたいと考えています。私が苦労の絶えない新市場開拓の経験を通して学んだ信念は、「考えて、悩んで、思いきって行動する」です。すべてがそこから始まることも後進に伝えていきたいですね。

KUBOTA REPORT 2017

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