2012年01月18日
アジア共通設計のコンバイン「ワールドシリーズ」のラインナップを拡充
~高い基本性能・耐久性・シンプル機能・低価格で、低コスト農業に貢献~
当社は、高い基本性能と耐久性を備えながら、機能を絞り込んだシンプル設計により低価格を実現したアジア共通設計のコンバイン「ワールドシリーズ」のラインナップを拡充します。新たに6条刈自脱形コンバインと普通形コンバインを販売し、日本農業の経営規模拡大と生産コスト低減に貢献します。
記
【商品名】
「クボタ自脱形(※)コンバイン ワールドシリーズ」
「クボタ普通形(※)コンバイン ワールドシリーズ」
※自脱形コンバイン:作物の穂先のみを脱穀し、主にジャポニカ米の収穫に適する。
※普通形コンバイン:作物全体を刈取り・脱穀し、主に大豆、麦、そばの収穫に適する。
【型式と価格】
型式名 | 希望小売価格(税込) |
---|---|
WR698M-C (6条刈自脱形、98馬力) |
10,899,000円 |
WRH1000 (普通形、101馬力) |
11,655,000円~ |
【発売日と販売目標】
- 自脱形コンバイン 平成24年8月1日発売 初年度目標 100台
- 普通形コンバイン 平成24年2月1日発売 初年度目標 150台
【開発の狙い】
- 国内農業は米をはじめとする作物価格の下落、燃油や肥料の高騰、更には農業の国際競争力強化の観点から、生産コストの低減や経営規模の拡大が求められており、農業機械に対する作業能率向上や低価格ニーズが強くなっています。
- そのような中、日本(日本は平均100時間未満)より長時間作業する台湾・韓国などのアジアの国々で培われた耐久性を確保しながら、必要な機能に絞りこんだシンプルな設計により現行国内モデルよりも低価格を実現したアジア共通設計のコンバイン「ワールドシリーズ」のラインナップを拡充します。
- 現在販売している4条刈、5条刈の自脱形コンバインに加え、このたび、6条刈の自脱形コンバインと大豆や麦・そばなど多様な作物を収穫する普通形コンバインの2機種を開発し、日本農業の経営規模拡大と生産コストの低減に貢献します。
【主な特長】
<自脱形コンバイン>
1)クリーンな排気で環境にやさしい、大排気量・高出力エンジンを搭載- 最高出力98馬力の高出力かつ高いトルクのエンジンにより、多様な使用条件でも力強く能率が高い作業が行えます。
- コモンレールエンジンの採用により、国内特殊自動車排ガス第2次規制に適合した、環境にやさしいクリーンなエンジンです。
- 車速や刈り高さ制御などの自動化装置を省いたシンプルな仕様により、現行国内モデル(ダイナマックスシリーズER698HD仕様(6条刈・98馬力))と比較して、約11%の低価格を実現しました。業界最安価の6条刈コンバインです(※)。 ※平成24年1月現在
- 時間、作物、ほ場条件などの多用な使用条件に通用する耐久性の高い部品を「刈取搬送チェーン」、「脱穀部」、「クローラ」などに採用しました。
<普通形コンバイン>
1)クリーンな排気で環境にやさしい、大排気量・高出力エンジンを搭載- 3.8L・101馬力の大排気量・高出力エンジンにより最高作業速度2.0m/sを実現。作業能率が向上するので、作業時間の短縮や規模拡大ができます。
- コモンレールエンジンの採用により、国内特殊自動車排ガス第2次規制に適合した、環境にやさしいクリーンなエンジンです。
- タイを中心にアジア各国で使用される普通形コンバインをベースに、クボタ独自の新脱こく機「ミラクルバースレッシャー」を搭載するなど、高い作業能率を実現する各種機構を装備しながらも、アジア共通設計とタイ・中国・日本でのグローバル調達により、現行国内モデル(ARH900)と比較して、約10%の低価格を実現しました。
- 「こぎ胴」と呼ばれる脱こく部の回転部分の形状を、従来の「スパイラルタイプ」からアジア向けで採用している「バータイプ」とした、当社独自の脱こく機構を搭載しました。脱こく部の空間が約2倍に拡大し、作物を叩いて脱こくする機構なので、作物を揉んだり抑えたりすることが少なくなります。脱こく負荷が減り作業速度が向上すると同時に、作物の割れやキズの発生を減少させました。
4)ワイドキャビンの採用で、居住性と視界が大幅に向上
- キャビンの左右内幅を従来機比約10%広げたため、開放感のある室内空間を実現し、長時間作業でも疲れにくく、快適に作業ができます。
- キャビン前方に全面フルガラスを採用。足元まで見えるので、運転しながら刈取り状況が確認でき、安心して作業を行えます。
- 運転席からレバー操作ひとつで刈取部が逆回転します。万が一、刈取部に作物が詰まった場合でも、つまりを容易に除去できるため、復旧時間が短縮され、作業ロスを最小限に抑えます。
製品に関するお問い合わせ先
作業機事業推進部 (TEL:06-6648-2101)
以上
プレスリリースに記載されている情報は発表時のものであり、最新の情報と異なる場合がありますのでご了承下さい。