国土交通省の資料^※2によると日本では、いわゆるゲリラ豪雨など1時間あたり50mmを上回る降雨が、最近30年間で1.3倍に増加。近年、雨の降り方も局地化、集中化しているという。こういったゲリラ豪雨では、近くに山や大きな河川がないからといって油断はできない。特に道路の舗装面積が増加している都市部では、雨水は地下へ浸透しにくく、下水道へと排水される量が急増している。河川の急激な増水、道路やアンダーパスなどの冠水だけでなく、ターミナル駅の構内といった地下空間に浸水災害が起こった場合、短時間に甚大な被害を引き起こす。その原因は、降水量が既存の排水能力を大きく上回り、雨水の処理が追いつかないことにある。ゲリラ豪雨の一気に迫りくる脅威に対し、どれだけスピーディーに対応できるか、それが社会を守るカギとなる。

過去、洪水が多発していたタイへ日本政府から派遣されたことをはじめ、2018年に西日本を中心に多くの地域を襲った「平成30年7月豪雨」や、2020年、九州地方に甚大な被害をもたらした「令和2年7月豪雨」などでの実績が記憶に新しい。