[資源]の未来資源循環実現の要。クボタの回転式表面溶融炉。

資源の枯渇。廃棄物の増加。最終処分場の不足。環境汚染。よりよい未来をめざして、クボタは技術で立ち向かう。

回転式表面溶融炉 VISION 廃棄物から資源を創出。廃棄物100%リサイクルの実現。

世界経済の発展に伴って増え続けている資源の使用。そのほとんどが地中に眠る埋蔵資源から賄われており、このままでは頼みの埋蔵資源が枯渇してしまう恐れがある。資源の再利用をはじめとする資源循環型社会の構築が急務となっている。クボタの廃棄物処理ソリューションは、廃棄物から価値ある資源を回収し、廃棄物の100%リサイクルをめざす。その中核を成すのが回転式表面溶融炉だ。ただの廃棄物でしかなかったものを有価物として再生させる。たとえば金属資源、建設資材、農業用肥料など再利用可能な資源に生まれ変わらせ、暮らしや生命を支える一助になる。

クボタは廃棄物処理技術で未来の資源循環型社会をつくる。

回転式表面溶融炉 TECHNOLOGY #01 資源循環型社会をめざして始まったクボタの挑戦。

戦後の経済発展に伴い廃棄物は増加の一途を辿ってきた。当時は野焼き、投棄、野積みが平然と行われており、公衆衛生の悪化が問題となっていた。そこでクボタは都市ゴミ焼却プラント事業を1964年に開始する。その後日本は加速的な経済成長を見せ、それに伴う公害問題や大量生産、大量消費社会の到来による環境問題が顕在化。環境負荷の少ない廃棄物処理、各種リサイクルをはじめとする資源循環型社会の構築が求められる中、クボタは廃棄物処理工程を細分化し、破砕、分別、焼却、溶融といった技術を開発した。

クボタは資源循環型社会をめざして効率的な廃棄物処理と資源化を推進した。

回転式表面溶融炉 TECHNOLOGY #02 焼却残さの資源化へ。クボタの溶融技術がゴミ処理の概念を覆す。

資源循環を促す上で鍵となるのが、焼却処理後に出る焼却灰、焼却飛灰などの残さ。これらは最終処分場に埋め立てられる形で処理されてきたが、高度経済成長以降わが国の廃棄物は増え続け、最終処分場の飽和が各地で問題になっていた。クボタは都市ごみ焼却残さ処理や下水汚泥処理で培った溶融技術を応用し、焼却灰、焼却飛灰だけでなく埋め立て物までも混合溶融するシステムを実現。焼却しきれていない廃棄物や陶器類、廃プラスチック、土砂なども含む雑多な廃棄物の山であった最終処分場の埋め立て物を高温で溶融処理。地球環境を汚染するダイオキシンを熱分解し、Pb、Zn、Cdなど低沸点の重金属を分離回収。残ったスラグも無害化し建設資材に生まれ変わらせた。

クボタの溶融技術で雑多な廃棄物を再利用可能な資源に変えた。

回転式表面溶融炉 TECHNOLOGY #03 多種多様な廃棄物の均質化で、廃棄物の全量資源化という未踏の領域へ。

瀬戸内海に浮かぶ周囲20kmほどの香川県、豊島。かつてこの島は不法投棄された産業廃棄物に覆われ、大きな社会問題になった。不法投棄された廃棄物ということもあり、処理対象となる廃棄物も未知。過去に経験のない中でクボタは、溶融炉の運転データを24時間リアルタイムで公開するという廃棄物処理業界において初めての取り組みを実現。溶融炉のより一層の安定稼働が求められる中、高い耐久性と制御技術により年間340日もの安定稼働を可能にした。その鍵となるのが廃棄物の均質化だ。何が出てくるか分からない状況での均質化作業は困難で、常に試行錯誤を繰り返しながら形にした。14年もの歳月をかけ、クボタは島に埋められた廃棄物を掘り起こし、全量資源化を達成。その量は約91万トンに及んだ。回収した有価物も多岐にわたり、たとえば銅を含む溶融スラグは約47万トン、市場価格6.5億円相当分を回収した。

クボタは豊島の事業を通じて回転式表面溶融炉の長期に渡る安定性と信頼性を証明した。

回転式表面溶融炉 TECHNOLOGY #04 あらゆるリサイクルを可能にする。貴重な資源を無駄にしない技術をめざして。

環境問題だけでなく資源の枯渇が危ぶまれている地球にとって、資源循環型社会の構築は急務になっている。クボタの廃棄物処理技術では破砕、分別、焼却のプロセスを経て回転式表面溶融炉で有価金属を分離回収するだけでなく、コンクリート骨材などの建設資材や農業用肥料に生まれ変わらせるマテリアルリサイクルを実現。

また世界中で問題となっている廃プラスチックをそのまま溶融炉の助燃剤として利用することで、重金属の回収を促進する還元剤として機能させる廃プラスチックのケミカルリサイクルも実証している。この廃プラスチック活用により溶融処理に必要な化石燃料の使用を抑制し、CO2排出の少ない環境に配慮したサーマルリサイクルにも貢献する。今後も資源リサイクルを円滑かつ安定的、効率的に進めるために、オペレーションシステムの開発やAIを活用した監視システム開発などにも力を入れていく。