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地球温暖化の防止

IPCC(気候変動に関する政府間パネル)第5次報告書では、気候システムの温暖化は人間活動の影響が一つの要因である可能性が極めて高いと報告されています。また、世界の温室効果ガス削減に向けて2015年12月にCOP21で「パリ協定」が採択されました。クボタグループでは、地球温暖化の防止に向けて、省エネルギー活動を中心としたCO2削減に取り組んでいます。

1. 環境保全中期目標2015の実績

取り組み項目 管理指標※1 対象範囲 基準年度 目標
2015年度
実績
2015年度
自己評価
※3
達成状況
CO2の削減 CO2排出原単位※2 グローバル生産 2008 -14% -31.1% 生産設備や空調・照明等の省エネ活動及び太陽光発電の導入により目標を達成しました。
省エネルギー エネルギー使用原単位 グローバル生産 2008 -14% -28.3%
  • ※1原単位は生産高当たりの環境負荷量です。海外拠点の生産高を円換算する際の為替レートは、基準年度の値を使用します。
  • ※2CO2排出量には非エネルギー起源の温室効果ガスを含みます。エネルギー起源CO2の算定において、電気の排出係数は基準年度の値を使用します。
  • ※3自己評価の基準 ◎目標超過達成(目標を20%以上超過している場合) ○目標達成 ×未達成

2. CO2排出量と原単位の推移

CO2排出量とCO2排出原単位の推移

  • ※1CO2排出量(67.3万t-CO2)にはCO2として大気排出されず、鉄管などの製品に吸収される炭素相当分(2.9万t-CO2)を含んでいます。
  • ※22011年度以降のCO2排出量には非エネルギー起源温室効果ガス排出量を含んでいます。
  • ※3原単位は連結売上高当たりのCO2排出量です。2015年度は、決算期変更により会計期間は9ヶ月(2015年4月から2015年12月)となっていますが、環境報告における連結売上高は2015年4月から2016年3月までの連結売上高合計値としています。

2015年度のCO2排出量は67.3万t-CO2で、前年度比5.9%減少しました。また、CO2排出原単位は前年度比9.5%改善しました。これは、高効率機器への更新などの省エネ対策を実施したことに加えて、国内の鋳物系生産拠点での生産量が減少したことによるものです。

3. 物流CO2排出量と原単位の推移(国内拠点)

物流CO2排出量と原単位の推移

  • ※1原単位は連結売上高当たりの物流CO2排出量です。(2015年度の連結売上高は2015年4月から2016年3月までの連結売上高合計値)

2015年度の物流CO2排出量は4.4万t-CO2で、前年度比8.8%増加しました。積み合わせ輸送による積載効率の向上などに取り組みましたが、製品の輸送量が増加したことにより排出量が増加しました。また、物流CO2排出原単位は前年度比9.0%悪化しました。

4. バリューチェーンを通じた温室効果ガス排出量(2015年度実績)

区分 算定対象 排出量
(万t-CO2)
自社の排出 直接排出(スコープ1) 化石燃料の使用 35.5
非エネルギー起源温室効果ガスの排出 0.8
間接排出(スコープ2) 購入した電気の使用 35.3
上流および
下流での流出
その他の間接排出
(スコープ3)
購入した製品等の資源採取、輸送、製造 211.9 
設備などの資本財の建設・製造  16.2 
購入した電気の発電用投入燃料の資源採掘、
生産、輸送
2.5
拠点から排出した廃棄物の処理  1.9 
従業員の出張 0.9
雇用者の通勤 0.2
製品および廃棄物の輸送 4.4
中間製品の加工 6.9
販売した製品の使用 1761.7
販売した製品の廃棄時の輸送、処理 3.8

クボタグループでは、バリュー・チェーン全体でのCO2排出量を把握するため、スコープ3の排出量把握に取り組んでいます。

GHGプロトコルにより定義された排出源の範囲
  • スコープ1: 事業者自らによる温室効果ガスの直接排出
  • スコープ2: 他者から共有された電気、熱、蒸気の使用に伴う間接排出
  • スコープ3: スコープ2以外の間接排出(事業者の活動に関連する他社や客先での排出)

5. CO2排出量削減活動

工場全体の最大使用電力(一時間毎の推移)をグラフで見える化しています。一部の生産ラインでは、設備単位での電力使用量見える化にも取り組み、改善に繋げています。

荷扱いの異なる複数事業製品の積み合わせで、車輌の空きスペースを有効活用しています。物流領域でも省エネに繋がるノウハウ・実績を培っていきます。



関連情報

クボタグループの製品・サービス、そして社会に対する使命・役割を様々なメディアでご紹介いたします。

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